世界史の中に穿たれた楔: 原爆と東京裁判史観と対米従属
広島の被爆者を前に「私は謝らない。(被爆者の)彼こそ、謝るべきだ。」と居直る原爆の開発に携わったアメリカ人科学者。
原爆の残虐さと悲惨さのゆえに、より一層強固にアメリカ国民の心の中に、広く深く植え付けられてしまっている「アメリカは悪くなかった、日本が悪かった。」という自己正当化のための決め付けと思い込み。
アメリカ人のもつ歪んだ歴史認識という、この栄養分たっぷりの土壌の上に百花繚乱、花開いている毒花が、南京大虐殺やら、慰安婦問題やらの、アメリカを舞台にして中国人や韓国人によって展開される熱心な歴史歪曲と反日工作です。アメリカと中国は一見対立する二国に見えますが、「日本が悪かった。だから日本は当然の報いを受けたのだ」という同じ「東京裁判史観」と呼ばれる歴史観を共有しています。自国を是とするために、日本を悪の国家と決めつける反日的な歴史観を公然と教える教育が行われている国は、中国や韓国や北朝鮮だけではありません。アメリカでもオーストラリアでもカナダでもイギリスでもそうです。自分たちが有色人種の国々を植民地化したり、原住民を虐殺しながら新しい大陸を乗っ取ってきた事実は都合良く棚に上げそれらの国々や人々に謝罪することもないまま、自分たちこそが正義であり、日本は悪の帝国であったと子どもたちに教えています。
世界史の中に穿たれた原爆という巨大な楔。この出来事に根本的に新しい理解の光を当て、世界に蔓延する原爆投下を正当化する歴史認識に日本人がはっきりと異議申し立てをしていかないかぎりは、日本がそして世界が、本当の意味で正しい歴史を取り戻し、日本が本来のあるべき立ち位置を回復することもないのだろうと思います。WJFプロジェクトもいつか原爆というその反日的歴史歪曲の最後の砦に踏み込んで攻め落とさなくてはならないと思います。
財務省の強い圧力の下(つまりアメリカの圧力の下)、民主党のみならず自民党までもが推進しようとする、震災後の疲弊した日本経済に壊滅的ダメージを与えることが分かりきっているはずの消費税増税。日銀による不自然きわまりない金融政策。TPP。国民のために有効な政策をとる自由を許されず、もはや独立国の政府の体をなしていない日本政府。世界一の対外資産をもっていながら、1000年に一度の大災害に見舞われても国内のために有効に資産を使うことも許されず、マスコミと財務省を通した間接支配により日本人に負担と増税を求める。今も、私たちを悩み苦しめているのは、原爆投下に始まる恫喝と屈服、支配と被支配のカラクリ、目に見えない圧政と搾取ではないでしょうか。
1000年に一度の自然災害も、復興需要という巨大な内需が生じたわけですから、日銀引き受け国債を発行し、復興に充てるという正しい金融&財政政策をとれば、20年来のデフレも脱却でき、円高も克服でき、実体経済も上向き、一石三鳥であり、ピンチを大きなチャンスに変えることができたはずなのですが、アメリカは日本にこれを許そうとしません。常にアメリカ財務省にお伺いを立て、その許可がなければ何もできない日本の財務省の圧力の下で、増税で1000年に一度の災害の復興費用をまかなうなどという1000個の原子爆弾を日本人の頭の上に降り注ぐにも等しい壊滅的なことを民主党も自民党も公明党もやろうとし、なおかつ、TPPなんかに入ろうものなら、日本は失われた20年どころの話ではなく、100年も200年も、もしかすると永遠に立ち直れません。日本の政治家にナイフを突き付けながら、こういうナンセンスなことをやらせようとしている国がアメリカです。原爆を落とされようと絨毯爆撃で焼け野原になろうと復興し1995年までアメリカのGDPに肉薄しつつあった神州不滅の日本の息の根を、アメリカは今度こそ本当に止めようとしているのではないのでしょうか。
1997年の橋本龍太郎内閣による消費税の増税と緊縮財政以降、日本のGDPはずっと横ばいです。橋本龍太郎氏は、「大蔵官僚に騙された」と亡くなるまで後悔されていたそうです。(参照: 三橋貴明『日本経済を凋落させた七人』)
消費税増税の翌年1998年より自殺者が急増し、現在に至るまで3万人を割る年はありません。
日米同盟や対米従属が、私たち日本人を本当に幸せにしてくれるなら、そこにとどまることやTPPへの参加を通して日米の絆をより強固にすることは、日本のこれから進むべき道の一つとして受け入れられていくべきだと思います。しかし、この枠組みが日本人を不幸にし、日本人の富の搾取と簒奪しかもたらさないのであれば、アメリカから離陸し独立していく時に備えて、着々と準備していかなくてはなりません。
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